前回、販売価格や停電トラブルにについてご説明させて頂きましたが、今回は営業編です。
下記のようなケースにはご注意ください。
①電力会社に近い名前を名乗り、漏電チェックを名目に設備調査を行い、結果的に電子ブレーカーのご提案を受ける。
②申請していない設備があった場合、電力会社との契約違反となり違約金が発生する事を指摘し、
解決策として電子ブレーカーのご提案を受ける。
設備申請を怠った過失はお客様にありますが、必要以上に脅し強制的に電子ブレーカーを設置させる業者にはご注意ください。
①②共通して高額販売、停電トラブルに発展するケースが多いです。
電子ブレーカーに限らずですが、即決せずに調べてから決断することをお勧めします。
電子ブレーカーの提案を受け、少しでも不安な気持ちがありましたら、
株式会社シーアップ九州のC-Robotを使ってみてください。
金額が適正なのか、停電リスクはないのか約3分で簡単に比較できます。
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